インデジン・ライフシステムズのガラブ・シャルマ氏（ディレクター ヘッド オブ アジアパシフィック営業部門）は1月29日、東京都内で開催されたケアネット社主催のセミナーで「マルチチャネル・マーケティング（MCM）のグローバルトレンド」をテーマに講演した。

近年、インターネットの普及に伴い、臨床現場の医師が情報収集する媒体として、これまでの学会・ＭＲに加え、インターネットも一般的となってきた。このIT普及は“Face to Face”のコミュニケーションをメインとする製薬メーカーのＭＲによる情報提供活動に変化を与えることは必至だ。しかし、医師が臨床現場で必要とする情報のうち、ＭＲ、インターネットからそれぞれ何を得たいのかを十分把握できているとは言い難い。そこで、製薬メーカーの市場調査担当者の団体であるファルマミーティングが実施した調査結果から、課題の傾向を探った。

医療環境は急速に変化を遂げている。ジェネリックの急速な浸透による医薬品市場の変化、訪問規制の強化など医療機関での活動環境の変化、地域包括ケア体制への移行に伴う医療ニーズの変化――の中で、ＭＲは自らの活動を変える必要性を感じ始めている。

今回の「医師が求めるＭＲ2015年版」では、医師が診療の中で日々感じているインサイトにフォーカスした。診療をめぐる環境の変化では、インター ネットの普及に伴い医療情報に誰でもアクセスできることが上位にランクされた。２月６日まで無料公開！

厚労省が、地域包括ケアへ医療行政の舵を切った。製薬各社にはマーケティング、プロモーションをエリア重視に改める動きが出ている。その中で今、最も知らなければならないのは、一連の制度改革などによって、それぞれの医師らを取り巻く環境にどのような変化が起き、どう行動を変え始めているのか。

横浜内科学会（会長＝宮川政昭・宮川内科小児科医院院長）は、４月にも製薬企業のＭＲの認定制度を発足させる。製薬企業の情報提供が製品軸に偏り、かつ自社製品中心であったことを問題視。臨床医がＭＲ対象に直接講義を行うことで、公平な知識を身に付けてもらい、横浜市で実際に行われている医療の現状と課題を知ってもらうことが狙いだ。

訪問規制や接待規制で変わるＭＲ活動、加速する後発品（以下、GE）の市場浸透――など医薬品市場は激変のまっただなかにある。そして、団塊世代が75歳以上となる2025年以降の医療・介護需要に対応するための医療提供体制の変革も、医薬品市場に影響を与える。このような激変の中でも製薬企業が収益力を確保するには、市場を精度高く把握・分析し、最適なリソース配分をいち早く行うことが不可欠だ。

国内の医薬品市場は急速に変化している。想定以上のジェネリックの浸透に伴う長期収載品の落ち込みで新薬メーカーの国内業績は、薬価改定だけでは説明できない減収に見舞われた。他方、頼みの新薬は、アンメット・メディカルニーズを充足する新薬の登場は喜ばしいこととはいえ、ニッチ型であり対象患者は限られている。

2015年の新薬市場は、難治性希少疾患のニッチ領域で治療を前進させる革新的新薬としてグローバルで大型化していく医薬品、いわゆるニッチバスターが存在感を増しそうだ。胃がんでは２番目の分子標的薬が登場するほか、難治性血液がん領域に新たな治療オプションが生まれる。

団塊の世代が75歳を超える2025年。超高齢化社会の到来を目前に控え、医療と介護が一体となった“地域包括ケア”実現の重要性が増してきている。