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NPhA調査 一般名処方は3割

公開日時 2012/09/10 04:00

日本保険薬局協会(NPhA)は、会員に対し行った「ジェネリック医薬品に関するアンケート調査」の結果をまとめた。それによると。応需した全ての処方せんのうち一般名での処方があるのは29.0%。一般名処方を受けたとき、65.0%が1品目以上ジェネリック(GE)を調剤していた。

調査は7月~8月にかけて行ったもので、2022薬局から回答を得た。応需処方せんの半分以上が一般名処方であったのは28.3%。地域ブロックごとでばらついており、最も高いのが甲信越(n=88)の36.4%、そのあとに続く中部北陸(n=204)、北関東(n=451)は30%以上。逆に低いのが北海道(n=113)18.6%、東北(n=184)20.1%だった。

一般名処方のうち1品目以上GEを調剤する割合は各ブロックは概ね6割以上だが、ここでも甲信越、中部北陸は高く70.9%、69.9%。逆に低いのが北海道59.6%、南関東(n=458)60.9%だった。

調剤時のGE価格などの提供 患者の意向「変化なし」7割

調査では、12年度調剤報酬改定で、薬歴管理指導料を算定する際に患者に提供しなければならなくなったGEの有無や価格の情報に対する患者の反応も尋ねた。「GEへの変更希望が多くなった」は29.9%、以前と「変わらない」が69.9%だった。その情報提供によって患者のGEへの関心が高まったかについては「少し感じる」が50.1%、「変わらない」が41.0%だった。


 

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