ネグジット総研はこのほど、調剤薬局での後発医薬品（ＧＥ）の採用意向を調査し、８割が降圧薬ディオバンをＧＥに変更する考えであることがわかった。ネグジット総研はこの背景について、４月の診療報酬改定で「後発医薬品調剤体制加算」の算定要件のハードルが上がり、積極的にGEを使用しなければ同加算が取れなくなったことを指摘しながら、「大型製品であるほど積極的にＧＥに変更していかないと加算が獲得できなくなっているため」としている。ディオバンについては医師主導臨床試験におけるデータ改ざん問題の影響を指摘する声もあるが、ネグジット総研は「影響の程は不明」と前置きした上で、「ディオバンは他の大型製品と比べてもＧＥに切り替える意向が強い傾向であることは確か」と分析している。

調査対象は、ネグジット総研のパネル薬剤師のうち薬局に勤務する薬剤師325人。回答者の薬局形態は、診療所門前薬局206人、病院門前薬局69人、面調剤薬局50人。調査時期は６月５日～15日。ディオバンＧＥは６月20日に初めて薬価追補収載され、複数社が同日発売しており、この調査は追補収載の直前に実施したものになる。調査方法はインターネット調査。

ディオバンをＧＥに変更する予定かどうかを聞いたところ、「積極的にＧＥに変更」との回答が50％、「積極的ではないがＧＥに変更」が27％で、ＧＥに変更予定が全体の８割弱となった。なお、「ＧＥに消極的」６％、「基本的に先発品を使用」８％、「取り扱いなし」９％――だった。

ディオバンと同日にＧＥが追補収載された降圧配合剤プレミネントについても、ＧＥへの変更意向を聞いたところ、「積極的にＧＥに変更」34％、「積極的ではないがＧＥに変更」25％で、約６割がＧＥに変更予定と回答した。ディオバンとプレミネントでＧＥへの変更意向を比較すると、ディオバンが18ポイント上回っていることがわかる。

◎後発医薬品調剤体制加算６割が取得

調査では４月以降の「後発医薬品調剤体制加算」の取得状況も聞いた。その結果、「ＧＥ数量割合が55％以上65％未満」の薬局が34％、「ＧＥ数量割合65％以上」の薬局が24％で、約６割の薬局は加算を取得していた。同加算は算定方法が見直され、ＧＥ数量を分子、ＧＥのある先発品とＧＥの数量を分母にしてＧＥの数量シェアを計算し、ＧＥ数量シェアが55％以上で処方せん１枚あたり18点、65％以上で同22点が得られる。

以下の関連ファイルに、ディオバンとプレミネント配合錠のＧＥへの変更予定と「後発医薬品調剤体制加算」の取得状況の図版を掲載しています（無料）。