MR認定センターは９月５日、製薬企業などの教育研修担当者などを集めて、都内で「地域医療とMRの役割」をテーマにしたセミナーを開催した。この中で行われたパネルディスカッションには医師２人、薬剤師１人が登壇し、一般的な薬剤情報の提供に終始するMR活動に強い不満を表明。MRには、地域ごとに異なる疾患や患者特性、医療・介護体制を理解した上で、最適な医療・介護が提供されることを支援する情報収集、提供活動を行うよう迫った。

登壇したのは、都内で開業する酒寄医院の酒寄亨院長とナグモ医院の南雲晃彦院長、千葉県内で開局するカネマタ薬局の高橋眞生代表取締役。現状のMR活動に対し、酒寄氏は「学問的にはほぼ役に立たない」、南雲氏は「MRの皆さんには失望している」とバッサリ、疾患知識や薬剤の知識不足、現場感の不足を指摘した。高橋氏は「病院の先生との情報の共有が大事なのだが、そこまでMRからなかなか聞くこともなく、残念に思っている」と話し、さらに「（相手の置かれた状況を見極め）本当に必要な情報を噛み砕いて、分かりやすく伝えることが大事。ぜひ勉強してほしい」と注文した。

安全性情報の収集・提供にもっと注力必要

求める活動としては、酒寄氏、南雲氏は共に、自社品や新薬にこだわらず、医師が悩むケースにおける薬剤の適切な使用法など具体的な情報提供を挙げた。加えて南雲氏は、患者に安全な治療をするため「MRからまず聞きたいのが安全性」だとした。担当地域での副作用や有害事象の発現傾向、その背景など、地域特性に合った情報提供の必要性を強調。「そのため丹念に拾い集めることが大事。しかしどこの会社も力が入っていない」と苦言を呈した。

地域特性に関心寄せて活動を

地域包括ケアに向けた取り組みにも触れた。高橋氏は、千葉県内ではすでに医師、薬剤師、看護師、介護職など多職種を交えた在宅療養支援の研究会が活動していることを紹介。酒寄氏は、歯科医や訪問看護、介護職などMRがカバーできていない領域があることを指摘し、今後の医療・介護体制を見据えて、この未開拓領域で製薬企業、MRがいかに役割を果たしていくかが問われるとした。

酒寄氏は、かつてのあるメーカーの取り組みとして、地域の糖尿病の罹患率の高さに着目し、地域の医療従事者とともに対策を立案し、実際に改善に結びつけた例を披露。南雲氏は、地域の開業医の施設紹介をした冊子を作成することで、医療連携を支援したメーカーを例に挙げた。この取り組みを通じ、施設の経営改善、メーカーとしても地域の処方動向等の把握につながったという。

パネルに登壇した三氏とも、MRに対し、地域の疾患や患者特性、医療・介護体制に合わせ、効果的な治療を支援する活動を強く求めた。