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JAPhMed・岩本理事長 MSLとMRの棲み分け「製薬協、RS財団と協議したい」 信頼構築にMSL必要

公開日時 2015/10/28 03:50

日本製薬医学会(JAPhMed)の岩本和也理事長(ホスピーラ・ジャパン医学本部長)は10月27日、アプシェが都内で開催した「第1回メディカル・アフェアーズ研究会」で講演し、MSLが増える一方で、医師らのMSLに対する認識は低いことから、MSLとMRの棲み分けについて「製薬協、レギュラトリーサイエンス(RS)財団と協議しながら進めていきたい」との姿勢を示した。コマーシャルに偏らずに、医学・科学ベースで医師ら医療従事者や患者と対話し、汲み取った臨床ニーズを新薬開発など企業活動に活かすとともに、医療従事者との信頼関係を構築するには、MSLが必要と強調。そのためMSLの定義、業務内容、教育のあり方について業界関係者で協議し、共通認識を醸成したい考え。

岩本氏は、MSLについて▽ノンプロモーション活動▽メディカル部門に所属▽医学・科学における高度な専門性、学術知識や学位を持つ▽社外・社内において医学的・科学的な面から製品の適正使用の推進、製品価値の至適化などを支援する▽オピニオンリーダーや医学研究者などを訪問し、医学・科学的議論や学会活動などを通じて医学・科学情報の伝達・入手を行う--と説明。

MSL数は、JAPhMedの調査では、2011年には1社平均11.4人だったのが、2015年には平均24.0人と倍増(回答22社)。内資(回答9社)の過半数が1年内にMSLを配置していた。内資・外資とも営業部門からの異動が7割前後という状況だった。

その中にあって同氏は、MA、MSLが直面している課題をこれまでの調査結果を踏まえ▽顧客からの認識、理解が低い▽社内での独立性が低い(組織系統、予算、業務の権限)▽人材採用(採用および維持が困難)、育成(業務評価が困難)--と指摘。「MA、MSLの存在意義、定義の明確化、周囲への顧客への啓蒙が必要」だとした。

TMC社・アンドリュー・ブルース氏 MSLの認知向上は医療従事者へ粘り強い説明必要

MSLの認知向上策については、研究会で講演に立った、MA支援サービスを展開している英Tardis Medical Consultancy(TMC)社のゼネラルマネジャーのアンドリュー・ブルース氏が会場の質問に答える形で触れ、「医療従事者に対し、自分がMSLであることを繰り返し伝えることが必要」と述べた。また、医療従事者との対話においても深い洞察に基づく質疑などでMRと異なる職能であることを見せていく必要性を指摘した。岩本氏によると、JAPhMedの2015年調査でも、医療従事者を訪問した際にMSLの業務について説明するという回答が見られた。

<訂正>(10月28日11時50分)

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