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富士経済 国内抗がん剤市場予測 23年に1兆5000億円突破 14年比で1.8倍

公開日時 2015/11/06 03:51

富士経済はこのほど、日本の抗がん剤市場が2023年に1兆5000億円を突破するとの分析結果をまとめた。14年に比べて市場が1.8倍になる。特に肺がん治療薬は、免疫チェックポイント阻害薬の登場などによって14年に948億円だった市場規模が23年には3338億円に14年比3.5倍に急拡大し、抗がん剤市場の中で肺がん治療薬が最大市場になると分析している。また、がん疼痛治療薬・がん副作用治療薬・がん関連症状緩和薬の市場も拡大して23年には600億円規模になり、14年比で1.6倍になるとしている。

文末の「関連ファイル」に抗がん剤、がん関連製剤の各市場予測などの資料を掲載しました(11月10日まで無料公開、その後はプレミア会員限定コンテンツになります)。

この分析結果は、同社専門調査員による製薬企業や関連団体などへのヒアリング、関連文献、同社データベースを基にまとめたもの。

分析結果によると、日本の抗がん剤市場は14年の8523億円が23年に1兆5438億円(14年比81.1%増)になる。抗がん剤に占める分子標的薬の構成割合は14年の5割近くが、23年には7割近くに達する。

■肺がんが最大市場に

部位別の市場規模は、14年は上位から大腸がん、乳がん、前立腺がんで、これら3市場のみ1000億円以上の市場を形成。これが23年には上位から肺がん、乳がん、前立腺がん、大腸がん――となり、これら4市場に加えて胃がん・食道がん、多発性骨髄腫(骨髄異形成症候群、その他の血液がん含む)、白血病――で市場規模が1000億円以上になるとしている。

23年に最大市場となる肺がん治療薬について同社は、「分子標的薬は特定の遺伝子変異が陽性の患者に処方されており、広範な肺がん患者を対象としているわけではないが、適応患者への効果の高さと高薬価であることから市場構成比を上げている」とし、「分子標的薬の伸びや新製品の登場、高い効果が期待される免疫チェックポイント阻害薬の登場などにより急拡大」すると分析している。

■前立腺がん 20年頃まで市場拡大、その後は横ばい

同社が今回、注目市場として取り上げた前立腺がん治療薬市場は、14年の1254億円が23年には1747億円(14年比39.3%増)になると予測した。これまで抗がんホルモン剤が中心の市場で、主要ブランドのカソデックス(アストラゼネカ)にジェネリック(GE)が参入して市場縮小が続いていたが、14年にホルモン療法が効きにくくなった前立腺がんに適応する新薬が発売されたことで市場は拡大に転じた。新薬群の伸びとともに市場拡大が期待される一方で、カソデックスなどの主要ブランドのGEの浸透により、「20年頃から市場は横ばいが予想される」としている。

■がん関連製剤も拡大

がん関連製剤の23年予測をみると、好中球減少症に用いるCSF製剤が272億円(14年:176億円、14年比54.5%増)、制吐剤が298億円(同290億円、2.8%増)、がん疼痛治療薬・がん副作用治療薬・がん関連症状緩和薬が609億円(同377億円、61.5%増)――になる。

CSF製剤は、13年にグラン(協和発酵キリン)のバイオ後続品が登場し、14年に200億円を割った。しかし、14年11月にグラン後継品のジーラスタ(協和発酵キリン)が発売されたことで、「外来患者への投与が容易となり、投与患者の広がりにより15年以降再拡大が予想される」としている。制吐剤は10年頃のイメンド(小野薬品)、アロキシ(大鵬薬品)の発売以降、市場拡大を続けたが、徐々に新製品による伸びは落ち着きつつあり、直近で新製品発売の予定もないことから、横ばいと分析した。

がん疼痛治療薬は、その中心となっている貼付薬フェントス(協和発酵キリン、久光製薬)の拡大、13年に相次ぎ発売された新薬の普及、「がん疼痛の薬物療法に関するガイドライン」の浸透――によって市場拡大するとしている。

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