中外製薬は11月29日、東京都内で行った記者説明会で、安全性を重視した情報活動を加速すると発表した。抗がん剤などスペシャリティ薬が増え、十分な安全性の確保が必要になっているほか、医療従事者、患者も副作用など安全性情報を非常に重視しているとして、安全性重視の活動を進めることが、治療行為や患者の治療行動を変える可能性があると判断。法的に義務付けられた有害事象・副作用の収集・報告だけではなく、安全性情報を治療に役立てる活動を展開することにした。MR活動ではRMPの積極活用に取り組む。

説明会で上席執行役員の大箸義章・信頼性保証ユニット長兼医薬安全性本部長（写真左）は、「患者中心のチーム医療にしっかり製薬企業が入り、（治療を支援する）データ、情報をデリバリーするもの」と、新たな活動方針を説明。「患者中心思考」（ペイシェントセントリック）の情報活動を、製薬企業の「使命」と位置付けて展開すると強調した。

具体的には、データの科学性を高めるため市販後に医療データベースを活用し、比較対照群を置いた調査を進める。収集・解析したデータを医療従事者の質問や治療に役立てるツールを用意したほか、地方ブロックごと数名ずつ安全性専任担当者を配置、特に注意を要すべき安全性の情報の収集と迅速な現場への提供を行える体制を構築した。

また、患者と医療従事者が情報を共有することで、副作用の早期発見・対処につなげたりする治療支援アプリの導入も進める。現在抗がん剤のテセントリクとゼローダで活用しているが、がん領域以外での導入も検討する。また、抗インフルエンザ薬タミフルについては、処方後に患者の来院が望みにくいことから、アプリを通じ安全性情報を収集する試みも行っているという。結果次第では対象薬剤を広げる。

MR活動について大箸氏は、「適正使用に関してはＭＲはかなり活躍している。適応外使用、エビデンスがない、不適正な使用は排除している。そのように行動変容してきた。医療関係者からは（不適正な）薬の使用をストップできるＭＲとの評価も出てきている。また、（医療機関での薬剤の）採用ヒアリングではRMPが説明できないと採用されないケースも増えている。薬剤のリスクを会社として明言しているものであり、安全性情報をしっかり伝える、RMPを語り、治療チームの一員に入っていくＭＲが重要だと考える。それがＭＲの責務ではないか」と、取り組みの方向性を説明した。