日本たばこ産業（JT）と鳥居薬品は11月29日、共同開発した新規機序の経口腎性貧血治療薬エナロデュスタット（一般名、開発コード：JTZ-951）について、日本で同日に承認申請したと発表した。低酸素誘導因子プロリン水酸化酵素（HIF-PH）阻害薬と呼ばれる新クラスの薬剤で、このクラスでは４番手の申請となる。透析導入前（保存期）と透析中の慢性腎臓病（CKD）に対する治療薬として申請した。

同剤はJTが創製し、子会社の鳥居と共同開発した。承認取得後は、JTが製造販売元、鳥居が販売及び情報提供・収集活動を行う。鳥居のＭＲ数は10月時点で約300人。

腎性貧血はCKD患者における合併症のひとつで、腎機能障害に伴う腎臓でのエリスロポエチン（EPO）産生能低下がその主たる要因と考えられている。腎性貧血による赤血球数の減少に伴う酸素供給不足は、臓器でのエネルギー産生を低下させ、日常生活における運動機能や活動性の低下を招き、QOLの低下をきたす。

同剤は、HIF-PHを阻害することにより低酸素誘導因子（HIF）を安定化し、内因性のEPO産生の亢進に加えて鉄代謝分子の発現を制御することで、赤血球の産生を高め、貧血状態を改善する。

HIF-PH阻害薬は、アステラス製薬のエベレンゾ錠（一般名：ロキサデュスタット）がファーストインクラス薬として11月20日に新発売した。ただ、透析期のみの適応となる。２番手は現在申請中の田辺三菱製薬のバダデュスタットで、同剤は保存期の適応も持つ形で申請した。同社は今年７月に申請したことを明らかにしたが、申請日は開示していない。

３番手はグラクソ・スミスクライン（GSK）が今年８月に申請したダプロデュスタットで、こちらも保存期の適応を持つ形での申請となる。GSKはESA製剤ネスプを手掛ける協和キリンと、ダプロデュスタットに関する提携契約を結んでおり、承認取得後は協和キリンが販売し、両社で情報提供・収集活動を行う。