塩野義製薬は１月９日、NTTデータ、NTTデータ関西、クニエと協働し、デジタル治療用サービスの普及に向けたDTx（デジタル・セラピューティクス）の流通プラットフォームを構築すると発表した。プラットフォームのサービス提供は 2025年を予定する。

DTxは、疾患等の治療・管理・予防の各段階に対し、エビデンスに基づいた治療介入を提供するデジタル製品で、医療・ヘルスケアの幅広い領域で新しいモダリティとして期待されている。塩野義製薬は「新たなプラットフォームでヘルスケアの未来を創り出す」を SHIONOGI Group Visionに掲げ、医薬品の提供にとどまらない未病から予後に至るヘルスケアサービスによるトータルケアの実現や、患者や社会課題の解決に取り組む姿勢を表明している。

今回の取り組みは、医療機関とDTx事業者がこれまで原則１対１で個別に契約し、処方登録や請求などを行っていたことを重視し、これら一連の作業をプラットフォーム化することで、医療機関とDTx事業者間での契約、請求や処方登録などのさまざまな機能を集約し、医療機関とDTx事業者双方の負担を軽減し、より安全で効率的な処方、流通体制の構築を目指すというもの。

フラットフォームの構築を通じ、DTxと医療機関の与信管理、請求・入金確認、未払い確保、処方支援などの一元的な流通を実現する。塩野義製薬などは、「DTx流通プラットフォーム」について、「共感いただける行政や企業との連携・協業も視野に、プラットフォーム構築を通じてDTxの普及に貢献できるよう協業を進めたい」と強調している。