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本誌調査 病院薬剤部の75%が最適使用推進に「賛成」

公開日時 2016/10/07 03:52

ミクス編集部の調査によると、回答した病院薬剤部の75%(62施設)が最適使用に「賛成」していることがわかった。「賛成」の理由として、国民皆保険堅持や適正使用推進が大半を占め、一定の理解を示していることがわかった。一方で、反対意見との回答は4%(3施設)にとどまった。患者の自己負担額や費用対効果評価に言及するコメントも少なくなく、有効性だけでなく、安全性や医療経済的な観点から医療の最適化に取り組む病院薬剤部の姿もみてとれた。

調査は、革新的医薬品の最適使用が推進される中で、病院薬剤部の意識を調査する目的で実施した。調査期間は7月28日~8月24日。調査方法は、1500病院に調査票を配布し、インターネットまたは郵送で回答を得た。有効回答は82施設(自由回答)。


文末の関連ファイルから、調査結果の図をダウンロードできます(10月7日のみ無料公開、その後はプレミア会員限定コンテンツになります)。Monthlyミクス10月号では、「最適使用は”フォーミュラリ”がカギ」と題して特集を組みました。記事はこちら(プレミア会員限定コンテンツになります)。



◎費用対効果の重要性指摘する声も



賛成意見としては、「医療費抑制を行うためには面倒だが、ある程度仕方ない」(300~500床、民間病院)、「医療費削減という観点に立てば効率が高い」(500床以上、大学病院)など、高額薬剤の登場で、医療の効率化が求められる中で、最適使用推進に理解を示す声が多く見られた。

「高額薬剤の自己負担額には、検討の余地があると思う」(200~300床民間病院)など、混合診療にまで踏み込んだ回答も複数あった。また、「効果だけを追求しての使用は避けるべき。費用対効果、さらには患者の年齢といったプロファイルも考慮が必要」(500床以上、準公的)との回答もみられた。

また、「必要とされる患者に正しく使用するために必要だ。過剰投与や副作用等による死亡といった知識の集約のない医療機関で使用されることは否めない」(200~300床、準公的)など、適正使用の観点から、使用できる医療機関や医師を絞り込むことの必要性を指摘する声も数多くみられた。

高額薬剤をはじめとした高度な医療を提供することで大学病院などからは病院の差別化につながるとの見方も。一方、「小病院では対応不可能。算定できなかった場合のリスクが高い」(100~200床、民間病院)との回答もあり、在庫管理などの観点からも、施設を集約化し、高度医療を提供することに理解を示す声がみられた。


◎反対意見「患者を切り捨てることへの懸念」も


一方で、反対意見としては「価格の問題ではない。医療政策自体を考え直すべき」(300~500床、自治体病院)、「一定の要件は必要だが、設定を間違えると治療できる関jを見捨てることになりかねない」(200~300床、準公的)との回答があった。

 

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