製薬企業のマーケティング支援を行うエム・シー・アイ（以下、MCI）はこのほど、定期的に訪問のあるＭＲの訪問頻度が半減した場合、医師の50％が「処方が減る」と思っているとの医師意識調査結果をまとめた。処方が減るとの回答医師に、どのような環境が整えば処方が維持されるかを聞いたところ、トップは「ネットから取得できる情報の充実」の56.8％だった。MCIは、「医師の処方維持のために、ＭＲの訪問頻度を補完する環境の整備が求められることが示唆される」と分析している。

文末の関連ファイルに、MR訪問頻度と処方との関係などの資料を掲載しました（６月30日のみ無料配信、その後はプレミア会員限定コンテンツになります）。

この調査結果は、医師が行う医療情報収集活動に関する大規模調査レポートの「医師版マルチメディア白書」の最新17年夏号に盛り込まれている。最新号の調査期間は４月３日～17日。方法はインターネット調査。有効回答者数は医師5028人。調査対象は製薬企業サイトやその他医療関係企業サイトを閲覧している医師。

定期的に接触している製薬企業の中で、ある企業のＭＲの訪問頻度が現在の半分に減った場合、その企業の処方は変化するかどうかを聞いた。有効回答2328人の結果をみると、「処方はやや減ると思う」が37.5％、「処方は減ると思う」が12.5％――で計50％が「減る」と答えた。また、「処方は変わらないと思う」が49.6％、処方が「増える」（「やや増える」含む）は0.3％だった。

■処方維持の方策　ネット環境の充実が効果大　リモートディテールも

処方が「減る」との回答医師1165人に、どのような環境があれば、その企業の現在の処方が維持できるかを最大３つ選択してもらったところ、トップ３は「ネットから取得できる情報を今まで以上に充実させている場合」（56.8％）、「ＭＲからメールで情報が得られる環境が整っている場合」（48.0％）、「画面を通じて対話式で情報のやり取りができる環境が整っている場合」（＝リモートディテール、24.4％）――となった。

４番手は「ＭＲから電話で情報が得られる環境が整っている場合」（22.7％）で、若干の差ではあるが、リモートディテールの環境整備の方が、ＭＲからの直接電話よりも処方維持に効果的な可能性が伺えた。

ただ、「どのような環境であっても現在の処方は維持できない」も４割近くにのぼった。