GE薬協 共同開発情報をインタビューフォームで医療従事者に周知
公開日時 2019/05/31 03:50
日本ジェネリック製薬協会(GE薬協)は5月20日、複数の企業で共同開発した場合、インタビューフォームを通じて医療関係者に周知する方針を決めた。同日開かれた自民党の議員連盟「ジェネリック医薬品の将来を考える会」(上川陽子会長)で報告した。
後発品の上市品目は、市場規模の大きい循環器系治療薬などで、多く、30品目以上あるケースもある。同一成分に多品目があることで、医薬品流通にひびくだけでなく、保険薬局や医療機関の在庫にも及び、薬局・病院経営への影響も懸念されていた。
後発品80%時代で、安定供給や流通改善がさらに求められるなかで、業界として自主的にこうした状況へ対応する考え。会員各社には5月28日の定期総会の場ですでに周知を図っているという。