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産婦人科領域の治療薬市場 24年に800億円超え 18年比で1.2倍 富士経済調べ

公開日時 2019/08/19 03:50
富士経済はこのほど、日本の産婦人科領域の治療薬市場が2024年に800億円を超えるとの市場予測をまとめた。18年は669億円だったことから、24年は18年比で1.2倍に拡大する。子宮筋腫や子宮内膜症が治療薬で症状改善できるということが患者に広まっているほか、国や自治体の不妊治療に対する助成金もあって不妊治療薬が拡大していることが、市場成長の理由となる。

調査方法は同社専門調査員による参入企業や関連企業などへのヒアリングや文献調査などをもとにまとめたもの。調査期間は19年1~3月。

産婦人科領域の治療薬市場は、▽子宮筋腫・子宮内膜症治療薬▽更年期障害治療薬・月経障害治療薬▽経口避妊薬(緊急避妊薬含む)▽不妊治療薬▽切迫早産治療薬・陣痛促進剤――で構成する。

同社の分析によると、産婦人科領域の治療薬市場は18年を底に19年~27年は毎年1ケタ台前半の伸び率で成長する。20年に700億円台に乗り、24年に800億円台、最終27年は867億円になると予測した。

産婦人科領域の治療薬市場の25%程度を占める子宮筋腫・子宮内膜症治療薬も同様に、18年を底に19年以降は成長軌道にのる。18年の市場規模は149億円だが、25年に200億円台にのり、最終27年は226億円になると予測した。

子宮筋腫・子宮内膜症治療薬市場は08年のディナゲスト(持田製薬)の発売後から拡大が続いていたが、17年に後発品が登場して切り替えが進み、17年、18年は市場縮小した。19年には新薬レルミナ(あすか製薬)が登場し、開発品も複数あることから、市場は再び拡大すると分析。加えて、晩婚化による出産回数の減少に伴い、月経を経験する回数が増加している影響から、子宮内膜症などの発症率は高くなって患者数の増加につながるとし、これも市場拡大に寄与するとしている。
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