調剤レセプトベースで実際の処方動向を把握・分析する医療情報総合研究所（通称：JMIRI、読み：ジェイミリ）は４月14日、３月に調剤薬局で取り扱われた処方せん枚数が前年同月比で10％減少したとの分析結果を発表した。特に耳鼻咽喉科や小児科でそれぞれ前年同月比36％減、30％減となるなど減少幅が大きかった。同社は新型コロナウイルス感染症の感染拡大を背景に、「市販薬に切り替えたり、子の受診を控えたりするなど、医療機関での二次感染の防止を意識した人が多かったことがうかがえる」としている。

透析科では前年同月比８％増となるなど、代替手段の少ない診療科では処方せん発行枚数が減少していないこともわかった。エリア別では、新型コロナの感染者が多い関東地方で13％減、中部地方で11％減となった一方で、感染者の少ない東北地方は４％減にとどまった。

一方で、３月は、１処方あたりの平均処方日数が伸びことも確認された。平時でも前年同月比で３％前後、処方日数が伸びる傾向にあるが、20年３月は前年同月比で11％伸びていた。厚労省は２月28日付けの事務連絡で、新型コロナの感染拡大防止の観点から、慢性疾患による定期受診患者などについて、感染源と接する機会を少なくするため長期投与を推奨する旨の内容を発出した。同社はこの事務連絡を引き合いに、「受診間隔をあける傾向にあることが明らかになった。この傾向は医療機関の規模や地域によらず、全体的な傾向として見られる」としている。

これらの分析結果は３月末までの市場動向を踏まえたもので、４月に入ってから政府は緊急事態宣言を出すなど、更なる感染拡大防止を呼び掛けている。同社は、「今後も受診を控える患者が増え、４月以降も『処方せん枚数の減少』と『処方日数の増加傾向』は続く」と分析している。