日本最大級の診療データベースを持つメディカル・データ・ビジョン（MDV）は１月８日、新型コロナウイルスの第２波となった20年７月と８月のDPC病院の経営状況を分析したところ、入院、外来ともに前年同月と比べて患者数、収入とも減少したが、４月と５月の第１波と比べてその減少幅は縮小していたと発表した。

これは同社が保有する医療機関データのうち、376のDPC病院の経営状況を分析したもの。

入院医療をみると、新規入院患者数は７月が前年同月比12.6％減、８月は同8.3％減だったが、全国を対象に緊急事態宣言が発令された４月は同17.3％減、同宣言下にあった５月は同24.9％減だった。収入は７月が同4.8％減、８月が同4.7％減だった一方で、４月は同8.6％減、５月は同14.8％減――と減収影響も第１波の方が大きかった。

外来医療では、外来延べ患者数は７月が同11.4％減、８月は同12.2％減だったが、４月は同18.3％減、５月は同24.7％減――。収入は７月が同4.9％減、８月が同6.6％減だったが、４月は同8.9％減、５月は同15.8％減――と、入院医療と同じく外来医療も第１波の方が影響が大きかった。なお、外来は「延べ患者数」を用いたため、例えば患者１人がひと月に初診、再診、検査と３回受診した場合は、延べ患者数は３とカウントする。



MDVは、「昨年４月の一度目の緊急事態宣言時、医療機関は患者の安全に配慮し、治療を先延ばしにするなどの措置を講じた。一度目の緊急事態宣言解除後、一定の期間をおいて患者が受診したため、７月以降の受診患者数の推移については、その影響が反映されていると推測される」とし、４～５月の治療先延ばしの影響が７～８月の受診状況の一部に出ているとの見方を示した。

また、「現在も感染拡大は続いており、入院患者を含む受診患者の動向は安定していると言えず、医療機関にとっては楽観できない状況が続いている」ともコメントした。