日本保険薬局協会（NPhA）は8月6日の定例会見で、熊本地震の発生を受けて、熱中症予防や車中泊でのエコノミークラス症候群への注意を呼び掛けるリーフレットを作成したと発表した。被災地における支援活動で啓発資材として活用するほか、薬局での配布やポスター掲示などの活用も想定している。NPhAの藤井江美会長は、「引き続き地震の後のサポートにおいて我々ができることをやっていきたい」と述べた。

リーフレットは熱中症予防と車中泊でのエコノミークラス症候群の防止、トイレの利用呼びかけの３種類を作成した。被災地では連日の暑さが続き、災害関連死をいかに防ぐかが課題になる中、健康面でのリスクや注意すべきポイントなどをわかりやすくまとめた内容となっている。

NPhAでは熊本地震の発生を受けて、7月28日の発災当日に災害対策本部を立ち上げ、会員の被害状況の確認を行った。災害支援では、薬剤師会と連携の上、薬剤師会からの要請に基づいて派遣が行えるよう準備を進めているという。

◎小児の食物アレルギー対策啓発キャンペーンを実施　9月１日の「防災の日」に合わせ

会見では9月１日の「防災の日」に合わせて、小児の食物アレルギー対策の啓発キャンペーン「NURIE-CPプロジェクト」を8月15日～9月15日に50薬局で実施することも発表した。

自然災害が頻発する中、東日本大震災や能登半島地震では子どものアレルギー対応食が入手しにくくなるなど対応が課題なっている。キャンペーンでは、食物アレルギーの有無や注意点、緊急連絡先やアレルギー時の症状などを記入する名刺サイズの、「アレルギー表示タグ」を準備。薬局での待ち時間を利用して、子どもと一緒に訪れた保護者に記入を呼び掛ける。アレルギー対応食のストックやアドレナリン製剤の準備など、防災時に必要なポイントをまとめた配布用資材や薬局スタッフ向けのe-learningなども準備しており、薬局における災害リテラシー向上に取り組んでいく方針だ。