ノバルティスファーマは４月23日、在宅で認知症患者を介護している患者家族（介護者）300人を対象に行った介護療養生活に関する調査の結果を発表した。

日立ソリューションズ（東京都品川区、林雅博社長）とインタラクティブソリューションズ（東京都文京区、関根潔代表取締役）は４月24日、ＭＲが最新の営業資料やFAQなどをiPadにダウンロードできる仕組みを、製薬企業が簡易かつ廉価に導入できる新サービスを５月７日から始めると発表した。

医師コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピアは４月24日、会員医師に対して行った新薬情報の入手先に関する調査結果を発表した。

ノバルティス ファーマは４月23日、高血圧症治療薬アリスキレンフマル酸塩（一般名、国内製品名：ラジレス）に関して、米国FDAとの協議の結果、添付文書を改訂したと発表した。

「腎細胞がん治療では、ファーストラインにおけるサイトカイン（インターフェロン-αやインターロイキン-2）の使用割合が15％以下まで減少し、スーテント（ファイザー）が約半分の市場シェアを占める主要な薬剤となった」。日本のオンコロジー市場の治療動向に関する最新の調査・分析結果「Treatment Architecture Japan 2011」の編集責任者ニーシャ・スヴァルナ氏が本誌の取材に応じ、2011年の調査結果から注目すべきがん種とその治療動向について分析した結果を明らかにした。

診療報酬改定で知っておくべきトピックを、ミクス増刊号「医師と話せる診療報酬改定」（３月25日発売）から定期的に紹介するこのコーナー。これまで今改定では、できる限り退院を促す方向にあること、そのため退院後計画の充実、在宅に移行した患者の支援強化への誘導する内容になっていることを解説した。今回は、在宅医療において重要な役割を担う訪問看護ステーションと医療機関が連携した場合も点数算定が認められたことを解説する。退院患者の受け皿となる在宅医療強化策の一環だ。

米連邦議会は、現在、小児用医薬品の研究開発促進・支援、小児用医薬品の安全性確保などを目的とする「小児用最良医薬品法」（The　Best　Pharmaceuticals　for Children　Act：BPCA、2002年成立）および「小児用医薬品研究公平法」（Pediatric　Research　Equity Act：PREA、2003年成立が時限立法であるために、小児用薬の一層の研究開発を促進することを目的として、同法の恒久化について審議している。

大阪大学大学院医学系研究科の橋井佳子氏（小児科学）は、小児への造血幹細胞移植（SCT）時に真菌感染症の発症または発症が疑われた症例に、免疫抑制剤タクロリムス（Tac）と抗真菌薬アムホテリシンBリポソーム製剤（製品名：アムビゾーム、以下L-AMB）を併用した際の安全性について検討した。

バイエル薬品は4月20日、第Xa因子阻害薬イグザレルト錠（一般名・リバーロキサバン）の発売会見で、同剤のプロモーション活動の一環として、有効性、安全性のバランスのとれた公正な情報提供を行い、適正使用に務める考えを表明した。