武田薬品は３月７日、２型糖尿病治療に用いるDPP-4阻害薬の週１回投与製剤トレラグリプチンコハク酸塩（一般名、開発コード：SYR-472）を同日に日本で承認申請したと発表した。

大塚製薬とユーシービージャパンは３月７日、抗てんかん薬イーケプラ錠250mg、同500mg、同ドライシロップ50％（一般名：レベチラセタム）の効能・効果を、てんかん部分発作に対する単剤療法にする一部変更承認申請を行ったと発表した。

ロイターが「オバマケア下で新たに医療保険を購入した慢性病患者はほぼ一様に医薬品費の自己負担が増加する見込み」と報じた（2月28日）。

オバマケア元年の医療保険購入のデッドラインが目前に迫っているが、最近、コネチカット州のオンライン医療保険購入サイト”Access Health CT”が注目を集めている。

ファイザー日本法人は３月７日、2013年度業績の記者会見を開き、14年１月に実施した組織変更の中で、ＭＲを含む感染症・眼科領域担当チームを特許切れ製品や後発品を扱うエスタブリッシュ医薬品（ＥＰ）事業部門に移管したことを明らかにした。

悪性リンパ腫などの治療に用いるドキソルビシン塩酸塩注射用50ｍｇについて、アルミキャップの巻締が不十分な製品があることが分かった。

今回、医薬品の取引の健全化を図るため、医療機関、保険薬局を対象とした、診療報酬や調剤報酬を減算する制度が導入されたことが大きなトピックスとなっています。この制度は、医薬品の取引売買にかかわる医療機関、保険薬局と医薬品卸との関係に大きな影響を与えるだけに、医薬品卸のMSに医薬品の販売促進を依頼するMRにとって、“知らない”ではすまされない内容でもあります。制度が何を目的に導入されたのか、是非理解してください。業界挙げての“流通改善”が求められています。

エーザイの内藤晴夫社長は３月６日、東京本社で記者会見した。

日本メドトロニックは３月６日、国内初の便失禁治療専用植込み型デバイスを４月１日の保険収載後、発売すると発表した。

訪問看護サービスを提供しているセコムグループのセコム医療システムはこのほど、全国32か所の自社訪問看護ステーションに在籍している看護師約300人に１人１台ずつタブレット型端末を配布し、使用を始めた発表した。