国立がん研究センターと日本放射線腫瘍学会、日本臨床腫瘍学会は22日までに、東日本大震災を受け、東北地方の放射線治療の施行状況と、全国での放射線治療とがん薬物療法について、受け入れ可能な施設一覧を公開した。被災者支援に向け、学会発の取り組みも広がりをみせている。

国立がん研究センターHP（http://www.ncc.go.jp/jp/）では、放射線治療について、東北がんネットワークを活用し、施行状況を随時更新。がん薬物療法については、全国的な受け入れ施設一覧を掲載したほか、被災地でのがん治療薬の不足状況なども明らかにしている。

また、被災地で必要ながん治療を受けることができない患者のために、「被災がん患者ホットライン」を開設。がん治療を実施できず、患者の紹介を考慮している医療従事者や、がん治療を受けていた施設で治療ができず、他院での治療を望む患者に、治療が可能な施設を紹介するとしている。

日本放射線腫瘍学会では、全国レベルでの受け入れ可能な施設を公開した。学会では、コーディネーターを置き、患者の受け入れ施設とのマッチングを手助けする考え。詳細は、学会HP（http://www.jastro.or.jp/news/detail.php?eid=00190）まで。そのほか、日本臨床腫瘍学会は、がん薬物療法について、受け入れ可能な診療範囲、連絡医師のリストをHP（http://jsmo.umin.jp/oshirase/20110315.html）に掲載している。