IMSジャパンは７月７日、2006年～10年まで５か年の日本市場における主要薬効の売上高（薬価ベース、１～12月売上）の推移を公表した。2010年売上では高血圧症治療薬市場が唯一１兆円超の売上となったが、10年４月の薬価マイナス改定の影響から前年比３％減だった。高血圧症治療薬市場の近年の動向をみると、ARB単剤及び配合剤の成長が著しい。

高血圧症治療薬市場に次いで大きな市場は抗がん剤市場で、10年の売上は7930億円、前年比7.0％増だった。分子標的薬の売上増が、抗がん剤市場の急成長の主要因で、分子標的薬を含む「その他の抗腫瘍剤」の10年売上は3267億円、前期比17.2％増だった。この「その他の抗腫瘍剤」の10年売上は06年から約1840億円増えており、この売上増加額はすべての薬効の中で最も大きな数値だった。

なお、この５年間で売上が500億円以上増えた薬効は、「その他の抗腫瘍剤」のほか、ARB単剤（06年～10年で909億円増）、ARB配合剤（600億円増）、リスパダールやジプレキサなどが対象となる「非定型抗精神病薬」（552億円増）、アドエアなどが対象となる「β２刺激剤＋コルチコステロイド剤配合剤」（519億円増）――だった。

一方、09年末から10年にかけて相次ぎ上市された新規の経口血糖降下薬DPP-4阻害薬の10年売上は218億円、前期比731.6％増と急伸したこともわかった。11年には各製品とも長期投与制限が解除されており、より一層の拡大が見込まれる。

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