ケアネットはこのほど、後発医薬品（ＧＥ）の使用促進策のひとつとして2012年４月に新設された「一般名処方加算」の実施状況について、医師1000人に調査した結果をまとめた。一般名処方は、診療所・クリニックの６割近くで行われているものの、一般病院では４割弱、大学病院では３割弱と実施率は低くなり、施設規模で実施率に違いがあることが示唆された。

医師数や診療科が多く、扱う医薬品の種類が多い病院ほど、一般名処方対応の電子カルテやレセコンの導入費用がかかる。また、診療科によってGE処方の方針が異なるなど院内調整に時間がかかることも指摘されている。一般名処方加算は、一般名による記載を含む処方せんを交付した場合に交付１回につき２点が加算されるものだが、今回の調査結果からは、病院側の費用対効果の評価が、一般名処方の実施状況に関係しているということがいえそうだ。

調査は医師・医療従事者向け専門サイトCareNet.com会員を対象に実施した。有効回答医師数は1000人で、勤務施設は大学病院12.6％、一般病院56.3％、診療所・クリニック29.7％、その他1.4％。調査時期は６月６日～７日。方法はインターネットリサーチ。

一般名処方の実施状況を見ると、全体では、一部行っているを含む「行っている」医師は42.8％、行っていない医師は57.2％だった。施設別に一般名処方を「行っている」医師を見ると、診療所・クリニックが60.6％、一般病院が37.1％、大学病院が28.5％――だった。

一般名処方を行わない理由を聞いたところ、「一般名を調べる手間がかかる」が42.1％と最も多く、次いで、「電子カルテに一般名処方のサポート機能がなく煩雑なため」29.7％、「処方ミスを起こす不安があるため」24.0％、「後発品の効果に疑問があるため」24.0％――などとなった。