厚生労働省の調査によると、２割の患者が嚥下機能評価を行われないままに胃ろうを造設されていた。また、胃ろうを造設した患者を連携先に紹介する際、情報提供が不十分な例も多く見られるという。厚労省は、経口摂取できるまで回復する患者が一定数存在することを踏まえ、胃ろう造設術を行った医療機関に対し、造設時における患者や及び家族への説明に加え、嚥下機能訓練の必要性や実施すべき内容、これまで実施した嚥下機能評価の結果、家族への説明内容などを、連携先へ情報提供することを義務付けた。ミクス増刊号「14年度版医師と話せる診療報酬改定」の関係箇所のまとめpdfファイルと、まとめファイルに掲載した図表をダウンロードできます。