MSDのトニー・アルバレズ社長は（写真右）９月４日、都内で開催した事業説明会で、本社主導による疾患領域別営業体制を改め、2014年から全国８エリアのエリア統括者がそれぞれマネジメントを行う営業体制に変更したことを明らかにした。疾患領域制は維持するが、エリア統括者の権限を強化するとともに責任を明確化する。支店・営業所の配置や数は変わらない。

アルバレズ社長は、国が地域包括ケアを重視する方針を示し、医療環境が大きく変化してきている中で、本社を中心とした従来の営業体制では顧客ニーズに迅速に応えていくことが難しくなるとの認識を示した。同社は、全国を▽北海道・東北▽北関東・甲信越▽神奈川・千葉・埼玉▽東京▽東海▽近畿・北陸▽中国・四国▽九州―の８エリアに分け、それぞれのエリアで統括者を中心とする営業体制に改めた。同社長は「病院同士の関係性や病院と開業医のネットワークといった地域医療への理解が深まり、顧客との関係性がより成熟してきている」と新体制の手応えを述べ、今後見込まれる医療環境のより一層の変化に対応できると自信を見せた。

同社の注力領域である糖尿病や呼吸器疾患、肝炎はいずれも地域連携が重要な疾患領域といえ、こうした製品構成もエリア制導入の背景にあると考えられる。

◎14年上半期　ジャヌビアは前期比５％の減収　市場拡大再算定の影響で　数量は増加

アルバレズ社長は会見で、14年上半期（1～６月）の国内事業についても説明した。主力品である経口血糖降下薬のDPP-4阻害薬ジャヌビアは、数量ベースでは増加したものの、４月の薬価改定でマイナス10.1％の市場拡大再算定を受けたことが響き、５％の減収となった。同社長は、「ジャヌビアのような画期的新薬が発売５年という短期間で薬価が引き下げられたのは遺憾。新薬を創出し、その売上によって次の開発につなげていくことが難しくなる」と市場拡大再算定を批判するとともに、国に新薬開発型企業への理解を求めた。

13年に国が「積極勧奨」の差し控えを勧告した子宮頸がんワクチンのガーダシルは、売上が前期比でマイナス100％だった。推定で月2000人程度のHPVワクチン接種者がいるものの、返品による影響があったという。同社は現在、ガーダシルより広範なウイルス型に対応する９価ワクチン（V503）が申請準備中の段階にある。アルバレズ社長は「（国内で）年間１万人が罹患し、3000人が亡くなる子宮頸がんの予防に貢献できる」と申請に向けて準備を進める意向を示した。V503は欧米ではすでに申請済みとなっている。

このほか、年内に国内発売を見込む期待の新薬として、新規作用機序の不眠症治療薬スボレキサントやＣ型肝炎治療薬バニプレビルを挙げた。