新型コロナワクチン・治療薬の売上を含む国内の医療用医薬品市場が、2021年に前年から5.4％成長したことがわかった。21年の市場規模は９兆111億円（販売元出荷ベース）で、前年から約4600億円伸びた。主な増収要因は政府購入の新型コロナワクチン・治療薬の売上が計上されたことだが、前年に受診控えが大きく起こって市場縮小したことも21年の伸び率に影響した。なお、21年の市場規模をコロナ前の19年と比較すると2.9％増となり、金額では約2500億円増となる。22年も21年とほぼ同水準の市場規模となる見込みだが、23年は新型コロナワクチン・治療薬の大幅減を背景に、国内市場も縮小に転じる見通しだ。

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この分析レポートは富士経済がまとめた。同社の専門調査員が参入企業や関連企業・団体などへのヒアリングのほか、関連文献調査、社内データベースを用いて調べた。調査期間は22年４～５月。

◎19年～30年の年平均成長率は0.7％

新型コロナの感染拡大が始まり、受診控えが起こった20年の国内の市場規模は８兆5497億円で、前年比2.3％減となった。21年は、受診控えからの回復や新型コロナワクチン・治療薬の登場などで、市場は前年比5.4％増。22年は、さらに受診控えが和らぎ、新型コロナワクチン・治療薬の販売額も増加するものの、市場は前年に急拡大したため前年比0.8％増となる約９兆800億円になる見込みと分析した。

23年以降は「新型コロナワクチン・治療薬の販売額は大幅に縮小する」と指摘。23年は前年比3.7％減の約８兆7500億円になると予想した。毎年薬価改定の影響を受けつつも、24年以降は抗がん剤やがん免疫療法薬の成長、新規のアルツハイマー型認知症薬の登場などを織り込み、市場は毎年１％前後の成長で推移すると分析した。調査対象最終年の30年の市場規模は９兆4111億円になるとした。19年～30年の年平均成長率は0.7％となる。

◎30年の疾患区分別市場予測　１位はオンコロジー領域・固形がん治療薬に

同社は今回、疾患区分別の30年の市場規模も予測した。１位はオンコロジー領域・固形がん治療薬市場で、30年に１兆5753億円（19年比32％増・約3800億円増）まで拡大すると予測した。同市場は21年に２位だったが、30年までに最大市場になる。主な成長ドライバーは免疫療法薬の適応追加だとしている。

30年の２位はCNS領域疾患治療薬市場で、30年に１兆3296億円（同24％増・約2500億円増）になると予想した。21年は３位だったが、今後、アルツハイマー型認知症に対する新薬が相次ぎ登場することを織り込んだ。

ミクスの調べでは、日本で開発後期にあるアルツハイマー病に係る治療薬候補は、▽アデュカヌマブ（20年12月申請、バイオジェン・ジャパン、対象疾患：アルツハイマー病）、▽ガンテネルマブ（P3、中外製薬、アルツハイマー病）、▽レカネマブ（P3、エーザイ、早期アルツハイマー病／プレクリニカルアルツハイマー病）、▽セマグルチド（P3、ノボ ノルディスク ファーマ、アルツハイマー型軽度認知障害）、▽ブレクスピプラゾール（P3、大塚製薬、アルツハイマー型認知症に伴うアジテーション）、▽ソラネズマブ（開発後期、日本イーライリリー、プレクリニカル期アルツハイマー病）、▽donanemab（開発後期、日本イーライリリー、アルツハイマー病）――がある。

３位は、21年に１位だった生活習慣病（糖尿病、糖尿病合併症、高血圧、高脂血症、痛風・高尿酸血症、肥満、非アルコール性肝疾患）治療薬市場で、市場規模は１兆2246億円（同11％減・約1500億円減）になると分析した。後発品や薬価改定が影響する。

このほか、生物学的製剤やJAK阻害薬との関連性が高い免疫疾患治療薬、整形外科領域疾患治療薬、消化器疾患治療薬、皮膚科領域疾患治療薬の各市場は今後拡大し、順位が上昇するとも予想した。

◎皮膚科疾患治療薬市場　19‐30年の年平均成長率は5.7％、市場別１位

19年～30年の年平均成長率（CAGR）をみると、最もCAGRが高くなるのは皮膚科領域疾患治療薬市場で、年平均5.7％成長すると分析した。「アトピー性皮膚炎や脱毛症といったアンメットニーズの高い疾患に対して、生物学的製剤や経口剤、外用剤で新薬が登場し、市場を押し上げる」としている。30年の市場規模は約4600億円と予想し、19年から約2100億円伸びる。

２位は免疫疾患治療薬市場でCAGRは4.4％（30年市場規模予想約8500億円、19年比約3200億円増）、３位はオンコロジー領域・血液がん治療薬市場で同3.7％（同約4100億円、約1300億円増）、４位は産婦人科領域疾患治療薬市場で同3.4％（同約1000億円、約300億円増）、５位はオンコロジー領域・固形がん治療薬市場で同2.6％（同約１兆5700億円、約3800億円増）――と分析した。