メーカーの半数超が体制見直す医薬営業は、これまでの延長線上にない変化を迫られる。地域包括ケアの推進、医療提供体制の見直しで、医療サービスは特定の施設ではなく、地域内の連携、さらには在宅を含む形で多職種により提供される。2017年度には地域医療連携推進法人が動き出す。地域ごとに、医療施設、医療者の行動が変わり、患者の動きも変わり、薬剤の使われ方も変わる可能性がある。そんな状況を見越し、地域包括ケア対応が次の医薬営業の課題となる、と本誌が指摘したのはちょうど１年前。現実の変化は加速している。かつての上意下達型営業から、地域特性を知る支店長、営業所長に裁量をもたせた営業に切り替える企業もみられる。そこで、今回のMR数アンケートでは、メーカー側の対応状況を調査・分析した。（沼田佳之、酒田浩、神尾裕、...