大日本住友製薬は５月13日、電話会議で開催された2020年３月期（19年度）の決算会見で、20日付けで薬価収載される非定型抗精神病薬・ラツーダ（一般名：ルラシドン塩酸塩）は６月に発売予定であることを明らかにした。新型コロナウイルスの影響で、MRによる医療機関への訪問の自粛が続くなか、新たにリモート専任MRが情報提供活動を開始する予定だとしている。

同社が活用を予定しているのは、「iMR」と呼ばれるリモート専任MRによる情報提供活動。医療関係者は、同社の医療情報サイト上から、チャットボットで予約を入れると、オンラインで面談することができる。予約が簡便で、直接医師と対話する形式で情報提供ができるのが特徴だ。

■野村社長　「長い目で見ればMRの役割変わる」

野村博社長は、「訪問自粛が長引くと、直接対面する形での情報提供ができずに立ち上がりが難しくなるが、デジタルでできることは相当ある。早期に市場浸透させていきたい」と述べ、デジタルツールを用いたMR活動の可能性に期待感を込めた。そのうえで今後について、「デジタルにスイッチできない部分もあり、コアなFace to Face（対面での情報活動）は残るだろう」と指摘する一方、「長期的にみればVRなどを使うことで、Face to Faceで話しているような形で情報提供活動できると思う。現在、MRが担っている役割の多くはデジタルにスイッチされるため、長い目で見ればMRの役割は変わってくる」との考えを示した。

■国内医療用薬　19年度8.1％増収　20年度予想は10.5％増目指す　

19年度の国内医療用薬事業売上高は1397億円（前年度比8.1％増）。抗精神病薬・ロナセンなど長期収載品の売上が減少したものの、GLP-1受容体作動薬トルリシティが前年度比29.6％増の300億円を売り上げたほか、19年７月からノバルティスファーマと共同プロモーションを開始した糖尿病治療薬のエクアやエクメットの販売が寄与したことも増収に寄与した。

20年度の国内医療用薬事業の計画は、売上高は10.5％増の1544億円を目指す。主力品のトルリシティは22.1％増の366億円、６月に上市予定のラツーダは22億円の売上計画を立てた。また、エクア・エクメットは136％増の405億円を計画しているほか、19年９月に上市したロナセンテープは20年９月末に投薬期間制限解除に伴い、販売が拡大するとしている。

野村社長は、これらの製品群に加え、上期には、2型糖尿病治療薬として承認申請する予定だとして、「2020年度に国内で、精神神経・糖尿病領域でナンバーワンを目指す」と意気込んだ。

一方、がん領域の成長ドライバーとして期待を寄せていたナパブカシンについて、結腸・直腸がんの国際共同臨床第３相試験の結果が今夏にも判明する予定だったが、新型コロナウイルスの影響で遅れが生じていると明らかにした。これまで21年度の上市を予定している。

【19年度の連結業績（前年同期比）　20年度予想（前年同期比）】　
売上高　4827億3200万円（5.1％増）　5100億円（5.6％増）
営業利益　832億3900万円（43.8％増）　240億円（71.2％減）
親会社帰属純利益　407億5300万円（16.2％減）　70億円（82.8％減）

【19年度の国内主要製品売上高（前年同期実績）　20年度予想、億円】
トルリシティ＊　300（231）366
トレリーフ　162（157）170
リプレガル　133（125）133
エクア・エクメット　171（—）405
メトグルコ　96（101）78
シュアポスト　69（61）30
アンビゾーム　　42（40）40
ロナセンテープ　５（－）53
アムロジン　76（91）61
ロナセン錠・散　56（122）23
アイミクス　40（82）29
プロレナール　32（40）22
ガスモチン　31（38）23
AG品　74（55）94
仕切価ベース、＊は薬価ベース