ジャパン・ティッシュエンジニアリング（J-TEC）の山田一登代表取締役社長執行役員は1月22日、変形性膝関節症を治療する再生医療等製品として保険適用を取得した自家培養軟骨「ジャック」について、数年後には約1000症例を獲得し、売上高は約30億円になると見通した。同日の製品説明会に臨んだ山田社長は、「国民病である変形性膝関節症に対して再生医療が有効であるというエビデンスをしっかり積み上げていきたい」と意欲をみせた。

ジャックは、患者の正常な膝軟骨細胞を培養して作られるゲル状の培養軟骨で、2012年に膝関節における「外傷性軟骨欠損症又は離断性骨軟骨炎」を適応症として承認された。当初から変形性膝関節症の適用取得を目指して臨床試験を実施してきたが、2013 年の保険収載時には認められず、2019年から変形性膝関節症を追加するための治験を再度実施。2025年5月13日付で一部変更承認を取得し、2026年1月1日付で保険適用となった。

◎再生医療として変形性膝関節症に対してもエビデンスを積み上げる　山田社長

山田社長は、「軟骨が損傷した状態では重症化が進みいずれ人工関節に移行するが、重症化に対してもジャックは、既存の適応症で良い治療成績を得られている。この治療成績を鑑みても、しっかりと変形性膝関節症に苦しまれている患者様に新たな価値を提供できる」と強調。再生医療として変形性膝関節症に対してもエビデンスを積み上げることで、「身近な医療でも再生医療を開発・製品化させていき、再生医療を当たり前の医療という世界の実現に向けて邁進していく」と力を込めた。この日の説明会に示したジャックの販売計画は、2024年度実績の約4億円（約200症例）を、数年後に約30億円（約1000症例）に拡大するというもの。

◎自己組織による治療で「人工関節に頼らない」選択肢を　広島大・越智学長

ジャックを開発した越智光夫広島大学長は、「人工関節物を体の中に入れたくないという方もいており、初期の変形性膝関節症を自分の組織、あるいは細胞で治すことによって、人工関節を受けずに自分の生命を終えることにも貢献できるのではないか」と喜びを表した。

一方で、移植手術には医師の手技が求められると言及。「100例以上膝の手術をした先生を認定し、ハンズオンセミナーや講習会を受けるのが義務付けられている。指定病院も年間100例以上手術している施設に限られている」と使用可能な施設と医師の基準を説明した。そのうえで、保険適用になったことで、「高齢者医療に少しでも貢献できることは大変嬉しいと感じている」と明かした。

◎移植デモンストレーションを実施、スポーツ復帰は1年後が目途

説明会では、ジャックの移植デモンストレーションが行われた。大腿骨の軟骨損傷部位に、培養軟骨を移植し、人工骨膜をナイロン糸で縫っていく様子が再現された。術後、培養軟骨が成熟するのに時間を要し、日常生活に戻れるのは２～３か月後。スポーツ復帰は1年後が目安になるという。