富士経済は、女性疾患関連治療薬市場が2026年に1000億円台にのり、30年に1200億円を突破するとの市場予測をまとめた。同市場は医療用医薬品６品目、OTC医薬品２品目の計８品目で構成。市場自体は月経障害治療薬、子宮筋腫・子宮内膜症治療薬、更年期障害治療薬といった医療用医薬品が大半を占める。現状、若干の不調を抱えていても医療機関を受診するケースは少ないが、同社は「女性専門外来の増加などによって受診が増え、処方が伸びることで今後も市場をけん引する」と分析している。

同市場は、医療用医薬品の▽月経障害治療薬、▽子宮筋腫・子宮内膜症治療薬、▽更年期障害治療薬、▽切迫早産治療薬、▽陣痛促進薬、▽漢方薬――の６品目と、OTCの▽女性保健薬、▽月経前症候群治療薬――の２品目で構成する。

市場規模は、25年の965億円が26年には1010億円（前年比4.7％増）に達する見込み。その後も、27年1071億円（同6.0％増）、28年1156億円（同7.9％増）、29年1199億円（同3.7％増）、30年1261億円（同5.2％増）――と推移し、予測最終年の35年には1453億円にまで拡大すると分析した。

◎不妊関連治療薬　30年に424億円　毎年１～２％のペースで成長

このほか、不妊関連治療薬（不妊治療薬、性機能改善・男性ホルモン剤、葉酸サプリメント）の市場規模は、25年の393億円が30年に424億円へと、毎年１～２％のペースで成長すると予測した。医療用の不妊治療薬が22年に保険適用対象となり、不妊治療の障壁でもある経済的な要因が緩和されたことで30代を中心に受診が進んでいる。今後も治療を受ける人数は増加し、「30年頃まで伸びが続くと予想される」としている。

調査は、同社専門調査員による参入企業および関連企業・団体などへのヒアリングおよび関連文献調査、社内データベースを併用して実施した。調査期間は26年１月～３月。