【MixOnline】記事一覧2
AI等活用のスマートクリニックをアジア圏でチェーン展開
メドリング社の試み

スマートクリニックをアジア圏で展開

2020/10/31
少子高齢化や生産年齢人口の減少を背景に医療保険制度の持続可能性が危ぶまれるなか、今後、公的保険外の予防・医療サービスの需要が高まるとみられている。
「バイタルリンク」で医療・介護の情報連携サポート
帝人ファーマの試み

バイタルリンクで医療・介護の情報連携サポート

2020/10/31
「在宅医療から、なるべく病院に戻らない仕組みをつくりたい」――。帝人ファーマの渡辺一郎社長は、こう話す。同社では医薬、在宅医療、訪問看護の各機能を有機的に連携させた“チーム営業”を地域で展開し、同社提供の患者情報共有システムやPRO(Patient Reported Outcome)などのデータも駆使して、医療チームや患者・家族に的確に製品やサービスを提供できることを目指している。
製薬産業とプラットフォーマーの親和性

製薬産業とプラットフォーマーの親和性

2020/10/31
私もメッセンジャーアプリ「LINE」を日々活用している。家族や友人との会話だけでなく、ビジネスでの活用にも拡がってきた。飲食店の予約機能や決済機能などが追加されたことで日常生活に深く入り込んできた感もある。
「D to D to P」型の遠隔外来を県内全域でネットワーク化
和歌山県の遠隔医療支援

5G導入・活用で地域医療のレベルアップ実現へ

2020/10/31
日本最大の半島である紀伊半島の西側に立地し、急峻な山岳地帯が多くを占める和歌山県。地理的な特徴から、県内の人口や医療資源の地域格差は激しく、地域医療の平準化、均等化は重要課題である。
「MR認定要綱」公布 訪問時のバッジ着用は義務
MR認定センターが「MR認定要綱」公布

適正使用に必要な情報活動を行う“専門家”と位置づけ

2020/10/31
MR認定センターは10月23日、「MR認定要綱」を公布した。要綱の第1条には「MRが患者志向に立ち医薬品の適正使用に必要な情報活動を行う“専門家”として、生涯にわたり資質の向上が図られ、もって国民の保健衛生の向上に貢献することを目的とする」との文言を掲載した。
今こそ製薬企業のネットワークの力を活かせ
病院薬剤部アンケート調査

今こそ製薬企業のネットワークの力を活かせ

2020/09/30
新型コロナウイルス感染症の感染が拡大を続けた4月上旬。病態解明も進まず、効果の明らかな治療法もないなかで、未知のウイルスに対する脅威は医療現場に深刻な影を落とした。
4割が「今後はリモート面談を活用すべき」と前向き
コロナ禍における情報提供活動の新たな姿

4割が「今後はリモート面談を活用すべき」と前向き

2020/09/30
コロナ禍で、製薬各社はリモートの活用に踏み切った。病院薬剤部を対象にした本誌調査では、「今後はリモート面談を活用すべき」との回答が約4割を占めた。
患者さんの治療アウトカムに貢献するMR活動を
東京医科歯科大医学部附属病院 薬剤部 高橋弘充部長

患者さんの治療アウトカムに貢献するMR活動を

2020/09/30
東京医科歯科大学の高橋弘充薬剤部長は、“リモート推進派”の一人だ。国がデジタル化を推進するなかで、新型コロナウイルス感染症の影響で、さらにこうした流れが加速している。
9割が「院内感染対策」に注力 次に治療薬の確保
その時!病院薬剤部はどう対応したか

MRの訪問自粛要請 患者受入れ病院は9割が実施

2020/09/30
ミクス編集部は全国の病院薬剤部を対象に、新型コロナウイルス感染症への対応についてのアンケート調査(回答205施設)を実施した。回答のあった病院薬剤部のうち、新型コロナウイルス感染症の患者を受け入れた病院は全体の52%(107施設)あった。
至難の連続を乗り越え医薬品等の安定供給を死守
済生会横浜市東部病院

リモート駆使してMRや地域と情報共有

2020/09/30
横浜市鶴見区の済生会横浜市東部病院は、新型コロナ対策医療体制「神奈川モデル」の高度医療機関として、疑似症を含めこれまで200名近いCOVID-19関連患者を受け入れている。薬剤部ではBCP(事業継続計画)を策定し、「医薬品の安定供給」を行動指針に設定。
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