【MixOnline】記事一覧2
サノフィ・岩屋社長 全社でAI推進 MR活動に独自開発のAIエンジン導入 顧客エンゲージメント向上

サノフィ・岩屋社長 全社でAI推進 MR活動に独自開発のAIエンジン導入 顧客エンゲージメント向上

2025/04/25
サノフィの岩屋孝彦代表取締役社長は4月24日の「2025年事業戦略説明会」で、バリューチェーン全体でAI活用を大規模に推進する方針を示した。
卸連・宮田会長 24年度に「別枠品の単品単価交渉が進んだ」 出荷調整品のコスト負担に改めて問題意識

卸連・宮田会長 24年度に「別枠品の単品単価交渉が進んだ」 出荷調整品のコスト負担に改めて問題意識

2025/04/25
日本医薬品卸売業連合会(卸連)の宮田浩美会長は4月24日の定例会見で、医薬品卸各社の2024年度決算が5月中旬に相次ぎ発表されることに関連して、「24年度の手応えとして、“別枠品”の単品単価交渉が進んだこと、あるいは単品総価の中で除外したケースが少しずつ出てきていると思っている」と述べた。
ノボ 福島県郡山工場に40億円追加投資 経口GLP-1受容体作動薬など国内需要踏まえ生産能力拡充

ノボ 福島県郡山工場に40億円追加投資 経口GLP-1受容体作動薬など国内需要踏まえ生産能力拡充

2025/04/25
ノボ ノルディスクファーマは4月23日、郡山工場(福島県)に40億円の追加投資を行うと発表した。
アルジェニクスジャパン 新社長にBMSバイスプレジデントの後藤太郎氏、6月1日付

アルジェニクスジャパン 新社長にBMSバイスプレジデントの後藤太郎氏、6月1日付

2025/04/25
アルジェニクスジャパンは4月24日、ブリストル・マイヤーズ スクイブ(BMS)執行役員兼バイスプレジデントの後藤太郎氏が6月1日付でアルジェニクスジャパンの代表取締役社長に就任すると発表した。
イルミナ 大浦佳世理氏が社長就任 ゲノム医療の発展寄与に意欲

イルミナ 大浦佳世理氏が社長就任 ゲノム医療の発展寄与に意欲

2025/04/25
イルミナは4月24日、代表取締役社長兼ゼネラルマネージャーに大浦佳世理氏が就任したと発表した。
APAC HTAは「公正な薬価、医療資源の配分、新薬へのアクセス向上」の重要性に合意

APAC HTAは「公正な薬価、医療資源の配分、新薬へのアクセス向上」の重要性に合意

2025/04/25
日本製薬工業協会(製薬協)の上野裕明会長は4月23日、アジア製薬団体連携会議(APAC)後の記者会見で、「アジア諸国が経済力を増す中で、患者さんに国内外の革新的新薬を届けることも可能になっているが、患者アクセスの点の面で共通の課題がある。そういった背景の中でUHCの議論が非常に盛り上がった」と話した。
バイタルネット 英Shield社から鉄欠乏症治療薬・フェリックマルトールの国内開発・販売権取得

バイタルネット 英Shield社から鉄欠乏症治療薬・フェリックマルトールの国内開発・販売権取得

2025/04/25
バイタルケーエスケー・ホールディングスは4月22日、連結子会社のバイタルネットが英国Shield Therapeutics社との間で、Shield社が創製した鉄欠乏症治療薬・フェリックマルトール(一般名、海外製品名:ACCRUFeR)の国内における独占的開発・販売権に関するライセンス契約を締結したと発表した。
第一三共 抗HER2 ADC・エンハーツ HER2陽性固形がんの適応追加を申請

第一三共 抗HER2 ADC・エンハーツ HER2陽性固形がんの適応追加を申請

2025/04/25
第一三共は4月24日、抗HER2抗体薬物複合体(ADC)のエンハーツ点滴静注用(一般名:トラスツズマブ デルクステカン)について、日本でHER2陽性の進行・再発の固形がんに係る適応追加を一変申請したと発表した。
ギリアド・サイエンシズ 抗TROP2 ADC・トロデルビでHR陽性/HER2陰性の再発乳がんの適応追加を申請

ギリアド・サイエンシズ 抗TROP2 ADC・トロデルビでHR陽性/HER2陰性の再発乳がんの適応追加を申請

2025/04/25
ギリアド・サイエンシズは4月24日、抗TROP2抗体薬物複合体(ADC)のトロデルビ点滴静注用(一般名:サシツズマブ ゴビテカン)について、日本で化学療法歴のあるホルモン受容体陽性かつHER2陰性(HR+/HER2-)の手術不能又は再発乳がんの適応追加を承認申請したと発表した。
財政審 26年度診療報酬改定は診療所に照準「メリハリ」を 機能強化加算の廃止、処方箋料の見直しを

財政審 26年度診療報酬改定は診療所に照準「メリハリ」を 機能強化加算の廃止、処方箋料の見直しを

2025/04/24
財務省は4月22日の財政制度等審議会財政制度分科会に、2026年度診療報酬改定について、「病院と診療所では経営状況や費用構造等が異なることを踏まえたメリハリある改定の実施」することを提案した。
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