【MixOnline】記事一覧2
MIフォース MSL特化のグローバル標準能力開発プログラム「SEM e-Learning」日本語版の提供を開始

MIフォース MSL特化のグローバル標準能力開発プログラム「SEM e-Learning」日本語版の提供を開始

2025/06/09
MIフォースは6月6日までに、MSLに特化したグローバル標準の能力開発プログラム 「SEM e-Learning」日本語版の提供を開始したと発表した。
厚労省・水谷産情課長 創薬力強化で医薬品業界の構造改革を促す 新薬メーカーも「方向性の見定めを」

厚労省・水谷産情課長 創薬力強化で医薬品業界の構造改革を促す 新薬メーカーも「方向性の見定めを」

2025/06/06
厚生労働省医政局医薬産業振興・医療情報画課の水谷忠由課長は6月5日、医薬化粧品産業労働組合連合会(薬粧連合)主催の政策セミナーで講演した。
がん領域の国内抗体医薬品市場 29年に1兆円突破、24年比で約2000億円増 ICIやADCが市場けん引

がん領域の国内抗体医薬品市場 29年に1兆円突破、24年比で約2000億円増 ICIやADCが市場けん引

2025/06/06
国内のがん領域の抗体医薬品市場が2029年に1兆円を超える――。このような市場予測を富士経済がまとめた。
伊藤忠商事 エイツーヘルスケアとIVP社が海外製薬企業の日本進出支援 ドラッグ・ロス解消をサポート

伊藤忠商事 エイツーヘルスケアとIVP社が海外製薬企業の日本進出支援 ドラッグ・ロス解消をサポート

2025/06/06
伊藤忠商事は6月5日、100%出資会社のエイツーヘルスケアとITC Venture Partners, Inc(IVP社)を通じ、海外製薬企業の日本市場進出を支援する総合支援サービス「J-STEP」を開始すると発表した。
日医工 協和キリンから抗てんかん薬・デパケンを承継・販売移管

日医工 協和キリンから抗てんかん薬・デパケンを承継・販売移管

2025/06/06
日医工は6月5日、抗てんかん薬・デパケン(一般名:バルプロ酸ナトリウム)について、製造販売元の協和キリンから子会社の日医工岐阜工場が製造販売承認を承継し、日医工が販売移管を受けると発表した。
Meiji Seika ファルマ ワクチン接種のコミュニケーションにギャップ 6割が対話臨むも実際は3割にとどまる

Meiji Seika ファルマ ワクチン接種のコミュニケーションにギャップ 6割が対話臨むも実際は3割にとどまる

2025/06/06
「ワクチン接種に医師からの積極的なアドバイスや推奨が欲しい」と考える人が6割以上いるにも関わらず、実際の医師との対話は3割にとどまる―。Meiji Seika ファルマは6月5日、ワクチン接種を巡るコミュニケーションの実態について、一般生活者1400人、医師200人を対象に実施した調査結果を公表した。
ノーベルファーマ ユビキノール含有製剤NPC-29 ダイトと多系統萎縮症の適応症で開発基本契約締結

ノーベルファーマ ユビキノール含有製剤NPC-29 ダイトと多系統萎縮症の適応症で開発基本契約締結

2025/06/06
ノーベルファーマは6月4日、ユビキノール含有製剤「NPC-29」について、ダイトとの間で多系統萎縮症(MSA)を対象疾患に開発基本契約を締結したと発表した。
Meiji Seikaファルマ “新コンソーシアム構想”が始動 ダイトと品目統合に向けて協議開始

Meiji Seikaファルマ “新コンソーシアム構想”が始動 ダイトと品目統合に向けて協議開始

2025/06/05
Meiji Seikaファルマとダイトは6月4日、後発品企業間による“新・コンソーシアム構想”実現に向けた協議を開始したと発表した。
東邦HD 3D社の公開書簡”明確に事実に反する” 枝廣氏、加茂谷氏、小谷氏は「企業価値向上に不可欠」

東邦HD 3D社の公開書簡”明確に事実に反する” 枝廣氏、加茂谷氏、小谷氏は「企業価値向上に不可欠」

2025/06/05
東邦ホールディングス(HD)は6月4日、3Dインベストメント・パートナーズ(3D社)が公開書簡で主張した、①アンダーパフォーマンス・経営課題、②ガバナンス体制の不備-などの指摘に対し、「明確に事実に反するものが含まれる。看過できない」との見解を発表した。
日医ら医療関係43団体が決議 骨太方針へ賃金・物価上昇、技術革新対応で財源確保 他産業並み賃上訴え

日医ら医療関係43団体が決議 骨太方針へ賃金・物価上昇、技術革新対応で財源確保 他産業並み賃上訴え

2025/06/05
日本医師会など医療関係43団体で構成する「国民医療推進協議会」は6月4日、骨太方針2025に向け、「賃金上昇や物価高騰下での逼迫した経営状況、さらには技術革新等に対応し得る」ように社会保障予算の目安対応の抜本的見直しを求めることを決議した。
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